「動画広告に予算を移したものの、スキップされてしまい費用対効果が合わない」
「2026年はどのフォーマットで、どの配信面に出すのが正解なのか判断がつかない」
動画広告市場は拡大を続けていますが、その内側では「どんな形式の動画を」「どこに出すか」という前提が急速に置き換わっています。市場が伸びているからといって、これまでと同じ横型のインストリーム広告を出し続けても成果は出にくくなっているのが実情です。
本記事では、2026年に激変している「広告フォーマット」と「配信面」の2大トレンドに絞り、公開されている市場データと、累計再生数120億回を誇る縦型ショートドラマのパイオニア「ごっこ倶楽部（株式会社GOKKO）」の知見をもとに解説します。
1. 市場データが示す動画広告トレンドの本質は「縦型シフト」
まず、動画広告市場の現在地を数字で押さえておきましょう。サイバーエージェントが2026年3月に発表した国内動画広告の市場調査によると、市場規模は以下のように推移しています。
- 2025年：8,855億円（前年比122.2%）
- 2026年予測：1兆437億円
- 2029年予測：1兆6,336億円
全体の成長より「縦型」の成長が突出している
重要なのは市場全体の数字ではなく、その内訳です。同調査では、縦型動画広告の市場規模が以下のように示されています。
- 2025年：2,049億円（前年比155.9%）
- 2026年予測：2,771億円
- 2029年予測：5,648億円
市場全体の成長率が122.2%であるのに対し、縦型動画広告は155.9%。市場平均を大きく上回るスピードで伸びています。同調査では、2025年時点で縦型動画広告がスマートフォン向け動画広告全体の29.1%を占め、「大手広告主による出稿がさらに進み、SNS中心の動画広告における主要フォーマットとして定着」したと分析されています。
つまり2026年の動画広告トレンドを一言でいえば、市場の拡大そのものではなく「縦型へのシフト」です。以降で、フォーマットと配信面の両面から具体的に見ていきます。
参照：サイバーエージェント、2025年国内動画広告の市場調査を実施（株式会社サイバーエージェント）
2. 【フォーマットの変化】「押し付け型」から「情緒ストーリー」へ
従来の動画広告といえば、動画の開始前や途中に割り込む「インストリーム広告」が主流であり、企業が商品の機能やメリットを一方的にアピールする構成が一般的でした。しかしこのフォーマットは、タイパ（タイムパフォーマンス）を重視する若年層から強く忌避されています。
広告スキップ率「95.5%」の壁
調査データによれば、動画視聴時に動画広告を「必ずスキップする」「スキップすることが多い」と答えたユーザーの割合は、合わせて95.5%に上ります。ユーザーにとって割り込み型の広告は「見たくないノイズ」であり、開始1秒でスワイプされるのが現実です。
「見たいエンタメ」の中に商材を溶け込ませる
この状況を打破するフォーマットとして主役に躍り出たのが「縦型ショートドラマ」です。商品のスペック（機能的価値）を説明するのではなく、その商品が生活の中にあることで生まれる感情（情緒的価値）を物語として描き、ユーザーが「見たいコンテンツ」として自ら視聴する状態をつくります。
NTTドコモが青春をテーマにした縦型ショートドラマシリーズを継続配信した事例では、公式TikTokアカウントのフォロワー数が38万超、いいねの数が1,700万以上に達し、Z世代の2人に1人が公式アカウントを認知するという成果が出ています。サービス説明を行わない構成が、かえってブランド好意度を押し上げました。
参照：平均200万再生・Z世代に圧倒的な認知度を誇る「ドコモ×青春」に学ぶ、縦型ショートドラマ成功の秘訣（MarkeZine）
獲得（DR）向けフォーマットへの転用
認知ブランディングのイメージが強いショートドラマですが、獲得向け（DR）広告のフォーマットとしても進化しています。オーガニック投稿で共感を呼んだドラマ素材をそのまま広告に使うのではなく、「商品がメインで露出する後半シーンを中心に短尺化し、ラストに機能訴求とCTAを組み合わせる」形へ再編集して配信する手法が確立されてきました。
3. 【配信面の変化①】広告ブロックとサブスクが生む「未リーチ層」
動画広告を配信する「配信面」の選び方にも大きな変化が起きています。それは、どれほど巨大なプラットフォームであっても「広告枠（アドネットワーク）だけではリーチできない層」が急速に増えているという事実です。
若年層の約2割に広告が届かない
認知拡大の定番配信面であるYouTubeなどにおいても、若年層を中心に広告非表示のサブスクリプション（YouTube Premium等）の利用や、ブラウザの広告ブロックツールの導入が進んでいます。関係各社のデータによれば、若年層の約20%（5人に1人）は、デジタル広告の配信枠だけではアプローチできない状態になっています。
「オーガニック投稿面」が必須の配信面になった
この未リーチ層への解決策として、配信面をアドネットワークのみに頼らず、企業自身の公式アカウントやクリエイターのアカウントからの「オーガニック投稿面」を組み合わせる設計が標準になりつつあります。広告枠での精緻なターゲティングと、オーガニック投稿によるリーチ拡張。この両輪を前提にした配信アロケーションが2026年のスタンダードです。
4. 【配信面の変化②】新配信面としての「縦型ショートドラマ専用アプリ」
配信チャネルとしてもう一つ注目されているのが、TikTokやInstagram、YouTubeといった既存SNS（フロー型メディア）の「外」に誕生した「縦型ショートドラマ専用アプリ」（ストック型プラットフォーム）という新しい配信面です。
「流れてくる動画」から「能動的に没入する作品」へ
SNSのフィードは、ユーザーが高速でスクロールして「なんとなく流れてきた動画を消費する」受動的な場所です。一方、株式会社GOKKOがローンチした縦型ショートドラマ専用アプリ「POPCORN」のようなプラットフォームは、ユーザーが「この物語を見たい」という意思を持って作品に没入する場所です。
広告主にとっての配信価値
専用アプリは1話1分〜3分、全体で50話〜70話に及ぶ長編シリーズが配信される配信面であり、ユーザーが能動的に視聴を継続するエコシステムを持っています。SNSのタイムラインに比べてエンゲージメントが高く、ブランドセーフティを担保しやすいという特徴があります。
今後はこうした専用アプリ内でのプロダクトプレイスメント（ドラマ内に自然に商品・ブランドを登場させる手法）や、独占タイアップ配信枠などが、次世代の配信面としてシェアを広げていくと見られます。
5. まとめ：2026年の動画広告は「縦型前提」で設計する
2026年の動画広告トレンドを、フォーマットと配信面の観点で整理します。
- 市場データ：動画広告市場は2026年に1兆437億円へ。ただし本質は縦型動画広告の前年比155.9%という突出した伸びにある。
- フォーマット：広告を「ノイズ」から「見たいエンタメ」へ変換する縦型ショートドラマが主流。獲得向けにはバズ素材を「短尺化＋機能訴求＋CTA」へリビルドする。
- 配信面①：広告ブロックやサブスクによる未リーチ層（若年層の約20%）を補完するため、広告枠とオーガニック投稿面の併用が必須。
- 配信面②：SNSのタイムライン（フロー型）だけでなく、能動的に作品を視聴する専用アプリ（ストック型）という新しい配信面が台頭。
市場が伸び、出稿される動画の量が増え続けるからこそ、「スキップされる前提の横型広告」をアンラーニングする必要があります。スマートフォンの縦型画面（9:16）に特化したクリエイティブ文法を持ち、広告枠・オーガニック面・専用アプリ面を最適に組み合わせた多層的な配信設計を行うことが、2026年の動画広告で成果を出す条件です。
「動画広告の費用対効果が落ちている」「2026年のフォーマットと配信面をどう設計すべきか整理したい」とお考えのマーケティング担当者様は、累計120億回再生の実績を持つ株式会社GOKKOへ一度ご相談ください。
